記事公開日：２０２６年０７月１９日（日）
インターネット光回線（以下、光回線）で１ギガ（１Gbps）コースに申し込んだところ、「あなたの物件は１ギガに対応していないため、提供速度は１００メガ（１００Mbpsで、１Gbpsの１０分１の速度）となります」と言われた。
実は比較的築年数の古い物件ではよくある話で、決してトラブルではない。
２０２０年頃から１０ギガの光回線も登場しているというのに、１ギガにすら対応していないなんて・・・。
原因は建物の設備にある。
光回線はNTTなど事業者の収容局から利用場所の物件までを光ファイバーで結んでいる。
ビルや集合住宅の場合、事業者の収容局から１階まで光ファイバーで来ており、そこからこの光ファイバーを分配し、物件内の配管設備を通って各フロア・各部屋へ敷設する仕組みになっている。
ところが築年数の古い物件では既設配管内が他の配線で埋まっていて、光ファイバーを通すための新たなスペースが確保できないことが多い。
インターネットがない時代に建てられた物件は、新たに多数の配線が通ることになるなんて想定もしていないだろうから無理もない（多少の配線増加には対応していると思うが、何十戸という部屋の分までの線の束が通る想定はないだろう）。
ビル全体に新たな配管を作れば光ファイバーを敷設できるだろうが、配管整備は事業者ではなく物件側の費用負担となる。
インターネットだけのために多額の費用負担をする物件はまずないだろう。
そのような物件は１階までは事業者の収容局から光ファイバーでつながっているが、前述の理由から各フロア・各部屋までは光ファイバーを敷設できないため、既設の配線設備を使うことになる。
その既設の配線設備とは電話線（メタルケーブル）だ。
電話線は古い物件でも必ず敷設されている配線だ。
事業者の収容局から来た光ファイバーを１階の設備室まで引き込み、事業者が設置する集合装置と呼ばれる回線を各部屋に分岐させる専用の装置に接続。
この集合装置で信号処理し、ここから各フロア・各部屋へ既に分配済みの電話線を使う。
このような方式を事業者ではVDSL方式（VDSLはVery high-speed Digital Subscriber Lineの略）と呼んでいる。
各フロア・各部屋へ光ファイバーを敷設する必要がなくなるため、新たな配線工事の必要がない！
じゃぁ光ファイバーなんて無くてもいいね！
決してメリットばかりではなく・・・ここで記事冒頭の「１００メガ」という話が出てくる。
既設の配線を使うことで大規模な工事は不要になるが、電話線を利用した通信速度には限界があり、１ギガの１０分の１となる１００メガが限度。
近年はVDSLにも高速通信規格「G.fast」というものが登場しており、この場合だと最大６００メガとなるが、それでも１ギガに比べると最高速度が４割減だ。
一部事業者しか提供していない上、対応物件もかなり少ないのが現状である。
どのVDSL物件でも対応しているわけではなく、「G.fast」専用の機器を設置する必要があるのだ。
正直なところ、「G.fast」は現状普及が進んでいるとは言えない。
ただ誤解があってはいけないので明記しておくが、VDSL方式は使い物にならないサービスでは決してない。
本来の光回線の能力を十分に発揮できない環境というだけであって、日々のネット利用に支障が出るレベルではない。
光ファイバーが登場したのは２０００年代に入ってすぐなので、それ以前に建てられた物件は光ファイバーを通す前提では造られていないが、たまたま配管に余裕があった場合は築年数の古い物件でも光ファイバーに対応していることもある。
事業者の光回線申し込みサイトでは物件ごとの回線対応状況が確認できるため、これから物件を新たに探す方でVDSL方式の物件を避けたければ、物件を決める前に調べることをオススメする。
記事公開日：２０２６年０６月２７日（土）
NTT系のインターネット光回線（以下、光回線。当記事下部の【解説】参照）を契約した場合、レンタルの通信機器（以下、レンタル機器）が１〜２台ほど送られてくる（台数の違いは当記事下部の【解説】参照）。
レンタル機器は月額料金に含まれていてネット利用に必須。
これとは別に有料オプションで無線LAN機能を付けるか選択できるようになっており、本記事ではこれを利用すべきか書きたいと思う。
なお筆者の光回線の環境はNTT西日本エリアの１ギガで光電話（固定電話）の契約有りなので、１０ギガの契約をされている方には該当しない記事となることをお断りしておく。
市販の無線LANルーター（以下、市販品）を持っている人はもちろん契約する必要はない。
持っていない人はどうすべきか。
「価格」・「ネットで何をするか」・「契約することのメリット」の３点で見ていきたい。
まずは価格面で見てみる。
筆者は自宅はNTT西日本（以下、NTT西）の「フレッツ光」、職場はNTTドコモ（以下、ドコモ）の「ドコモ光」を利用している。
NTTの無線LANについては、自宅の方は２０１４年〜２０２４年までの１０年間、職場の方は現在も契約している。
無線LAN機能の月額料金はNTT西・ドコモ共に１００円だったが、２０２４年４月、NTT西が物価高騰を理由に１００円→３００円へ改定すると発表した（ちなみに光電話の契約がない方は無線LAN機能以外にNTTのホームゲートウェイと呼ばれる通信機器のレンタル料も別途必要となるため最低でも３００円はかかる）。
ドコモの方は２０２６年まで特に発表はなかったが、後に同年３月以前の契約者は価格改定なしで、以降の契約者は新価格（１００円→３００円）と発表があった（ドコモ光公式サイト内に注釈で表示する程度の簡単な案内だった）。
これにより１年間の無線LAN利用料は、フレッツ光の方が１，２００円（１００円✕１２ヶ月）だったのが３，６００円（３００円✕１２ヶ月）、ドコモ光の方は２０２６年３月以前からの契約なので１，２００円（１００円✕１２ヶ月）。
これら価格を市販品と比較。
市販品の場合、耐用年数的には５年程度だが、セキュリティー等のアフターサポートの面では３年程度と思った方が良い。
なので３年で買い替える前提で見ると、フレッツ光の方は３，６００円（１，２００円✕３年）だったのが１０，８００円（３，６００円✕３年）となり、ドコモ光の方は２０２６年３月以前からの契約なので３，６００円（１，２００円✕３年）。
１万円を超えるとNTTの無線LAN機能を上回るスペックの市販品が買えるため、フレッツ光の方は２０２４年の値上げ前に解約して市販品に切り替え、ドコモ光の方は価格改定がない限りは契約を継続することとした。
なお、これからドコモ光の無線LAN機能の契約を考えている方は新価格となるので、１年間で３，６００円、３年間で１０，８００円かかる。
NTTの無線LAN機能と同等スペックの市販品だと３，０００円台からでもあるため、市販品を検討するのも良いだろう。
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次に「ネットで何をするか」の面で見てみる。
NTTの光回線工事の担当者の話では、NTTの無線LANは一般的なネット利用（ウェブサイトの閲覧・メールの送受信・動画視聴等）を想定した仕様とのこと。
設定で細かくカスタマイズしたり、オンライン型の対戦ゲームなど低遅延環境が求められるような利用、通信機器からそこそこ離れた距離でも快適に通信したいなど強力なアンテナ強度を求める場合は、そういうことに特化した市販品を探した方が良いとのことだった。
逆に言うと、一般的なネット利用以上の環境を求めないのであれば、NTTの無線LAN機能である程度はカバーできるということになる。
最後に「NTTの無線LANを契約することのメリット」を考えてみる。
１つ目は修理やセキュリティーなどの「サポート体制」。
市販品だとメーカー保証（大体が購入時より１年）が切れると、後は自然故障であっても有償修理となる（家電量販店等だと延長保証制度があるが別途費用発生）。
購入から３年以上経ってからの故障であれば買い替えで良いと思うが、１〜２年程度で故障の場合は有償修理か買い替えか、いずれにせよ相応の費用負担が必要になる。
またセキュリティー更新等のアフターサポートも製造後ある程度の年数で打ち切られる。
ネット利用ができなくなるわけではないが、販売開始後５年以上の古い端末で、かつメーカーのアップデート対応の期間も終了しているようなものになってくると、脆弱性でウイルス感染の懸念が日に日に大きくなる。
万が一感染していても、素人では分からない場合が多い。
一方NTTの無線LANは契約している限り、自然故障については使用年数に関わらず無償で交換対応してもらえる（ユーザー側に一切過失がないことが大前提）。
セキュリティー更新も市販品のような打ち切りがなく、必要に応じて機器のアップデートが自動で実施される。
年数が経って機器が劣化、パフォーマンスが低下してきた場合、前述の自然故障と同様に交換対応してもらえる。
レンタル機器の世代が古くなり、サポート終了となる場合には無償で新しい世代のものへ交換してもらえる。
このように契約している限り面倒を見てもらえるのがメリット。
２つ目は「省スペース」であること。
市販品の場合、NTTのレンタル機器とは別に機器を置くことになるため、機器の台数がさらに増えてしまう。
NTTの無線LAN機能を契約した場合、レンタル機器とは別に小さなカード型の端末が送られてくるものの、そのカードをレンタル機器に差し込むことで無線LAN機能が有効になる仕組みになっているため（無線LAN機能を有効にするための鍵のような存在）、一体化して台数としては１台で済むのだ（なおNTTの最新型の通信機器には最初から無線LAN機能が搭載されており、契約すると遠隔で無線LAN機能が有効になる仕組みになっているそう）。
３つ目は「省電力」であること。
市販品の場合、設置機器が１台増える分、当然消費電力も増える（２４時間つけっぱなしで電気料金は１ヶ月１５０〜３００円程度）。
NTTの無線LANの場合は前述のとおり、機器台数としては１台でまとまるため消費電力は抑えられる。
２つ目・３つ目のメリットは正直微々たることなので、契約を検討するとすれば１つ目のメリットだろう。
特にネット初心者や機器配線接続や設定が苦手な人、市販品を買うにしても選定に困るという人に向いている。
高度な機能は求めない！一般的なネット利用しかしない！月額３００円なら気にしない！設定は面倒！契約している限り面倒を見てくれるなら全部業者に任せたい！という人にも良いだろう。
市販品より割高になったとしても、月額３００円を無線LANの長期保守・保証の保険料と見れば考え方が変わる人も出てくるのではないだろうか？
では市販品の場合の１ヶ月の電気代１５０〜３００円をどう見るかだが、ネット利用にそこそこの快適性を求めるのであれば「妥協は必要」と思う。
仮にNTTの無線LAN契約より市販品を買った方が維持費が高く付く場合でも、NTT端末よりもスペックが上がって快適な通信環境が整うのであれば、「対価」と見ることもできるのではないだろうか？
【解説】
NTT系の光回線は大きく分けると、NTT東日本・西日本（以下、NTT東西）が提供している「フレッツ光」と、NTT東西が光回線を事業者へ卸売している「光コラボレーション（詳しくはこちら。以下、光コラボ）」（ドコモ光・SoftBank光・ビッグローブ光などが相当し、他にも多数あり）の２つある。
これら光回線を契約した場合、レンタル機器が１〜２台送られてくる。光電話の契約なしの場合は１台、光電話の契約ありの場合は２台。１台の場合はONUと呼ばれる光回線終端装置またはVDSL装置（一部の集合住宅）が送られてくる。２台の場合はこれに加えて「ホームゲートウェイ」という光電話対応ルーターが送られてくる。NTTの無線LAN契約をする場合はホームゲートウェイに無線LANカードを差し込んで使う仕組みになっている。そのため、機器としては１台となる。NTT西の場合は光電話契約ありの場合はホームゲートウェイのレンタル料は無料だが、光コラボ回線の場合は光電話の契約ありでも事業者によってはホームゲートウェイのレンタル料が発生するところもあるため要確認（So-net光・ビッグローブ光・ドコモ光などは光電話の契約ありの場合はホームゲートウェイのレンタル料は無料。IIJmioひかりなどは光電話の契約ありでもホームゲートウェイのレンタル料が発生）。光電話の契約なしの場合、ホームゲートウェイは送られてこないため、無線LAN契約をする場合はホームゲートウェイの契約も必要となり、別途料金が発生する。
記事公開日：２０２６年０６月２７日（土）
NTT系のインターネット光回線（以下、光回線）開通時の注意点について書きたいと思う。
お急ぎの方は、赤字太字の部分だけ読んでいただければ。
NTT系の光回線は大きく分けると、NTT東日本・西日本（以下、NTT東西）が提供している「フレッツ光」と、NTT東西が光回線を事業者へ卸売している「光コラボレーション（詳しくはこちら。以下、光コラボ）」（ドコモ光・SoftBank光・ビッグローブ光などが相当し、他にも多数あり）の２つある。
これら光回線を乗り換えで申し込む場合（フレッツ光←→光コラボ、光コラボ←→他光コラボ）、光回線の工事は不要にも関わらず（ただし１Gbps←→１０Gbpsなど速度変更の場合、VDSL方式→光ファイバー方式など回線タイプ変更の場合は工事要）、なかなかインターネットに接続できないという報告をちょくちょく聞く。
説明書には「電源を入れて待つだけで設定不要」とある（ただし自ら市販の通信機器を設置する場合は対応情報を要確認！）のでひたすら待っているが、なかなかつながらない！（数日から酷い人だと１週間単位）
説明書を何度確認しても、機器の配線接続に間違いは見当たらない！（自ら市販の通信機器を設置する場合は提供事業者の通信仕様を満たしているか再度要確認を！）
仕方なくカスタマーサポートに連絡するも、「光回線に通信異常は見られない。お客様の機器接続方法にも間違いは見られない。開通までもう少し待ってほしい」と言われ解決せず。
といった流れの報告が多い。
全くの新規で光回線を敷設したユーザーならまだ分かるが、既に光回線は敷設済みで物理的な工事不要のユーザー（NTT系光回線内の乗り換え：フレッツ光←→光コラボ、光コラボ←→他光コラボ）の間でも回線が開通しない問題が起こっているのだ。
工事不要の場合は単に光回線の契約相手を変更するだけで、新旧事業者間の書面上の手続きのみで済む話のはずだ。
一体、何に時間を要しているのだろうか？
簡単に言うと提供事業者側の手続き・情報処理に時間を要している。
従来のNTT系光回線ではPPPoE接続といって、各ユーザーが通信機器に接続用IDとパスワード（以下、接続情報）を入力設定し、認証されることでネット接続が可能になる方式を採用していた（通販サイトなど会員制サービスでログインする感覚に近い）。
機器設定が苦手なユーザーにとってはハードルが高かった一方、設定さえ終われば直後からすぐにネットが使えた。
これが２０１７年・２０１８年頃から、IPoE（IPv4 over IPv6）接続といって、その接続方式に対応した機器を説明書の通り設置すれば電源を入れるだけで提供事業者が手続きから機器設定・認証までの全てを自動でやってくれる方式を採用するケースが増えた。
今では１０Gbps回線を中心に標準スタイルになっている（１Gbps回線では従来のPPPoE接続も提供、またはPPPoE接続・IPoE接続の両方を提供、PPPoE接続・IPoE接続の併用を認めている事業者もある）。
ユーザー側にとっては設定の手間が省かれる一方、提供事業者側がいつ開通の情報処理をするか把握できないため、ネットが使えるようになるタイミングが分からないという難点があるのだ。
何とかならないのだろうか？何故手続きをもっと早くできないのだろうか？
IPoE（IPv4 over IPv6）接続特有の事情がある。
PPPoE接続は数百社とあるインターネットサービスプロバイダー各社（ネット接続全般の手続き・サポートをする会社。以下、プロバイダ）が接続情報を発行して直接ユーザーへ提供しているが、IPoE（IPv4 over IPv6）接続はNTT東西から承認を受けた一部事業者（最大１６事業者しか参加できず、現状の参加は１０社）しか提供できない狭き門のため、PPPoE接続とは違ってどの事業者も直接ユーザーへ提供できるわけではないのだ。
あと６社分の空きがあるが、多額の設備投資が必要となるため簡単に参加できることではない。
So-netなど、老舗でメジャーなプロバイダーの中にも直接提供していないところがあるくらいだ。
直接IPoE（IPv4 over IPv6）接続を提供していない事業者は提供可能な事業者と契約し、その都度ユーザーの手続きを代行手配しており（手続きから開通までの全てを自動化している事業者もある）、直接提供している事業者よりはタイムラグが発生することもある。
また、かなり以前からNTT系光回線を利用しているユーザーで、IPoE（IPv4 over IPv6）接続自体を初めて申し込む場合は、まずは同接続には絶対必要となるNTT東西の「v6オプション」というオプションサービス（月額料金無料）へ申し込む必要がある（近年では新規申し込みのユーザーは最初からv6オプションが有効になっているので手続き不要）。
v6オプションの申し込み手続きも提供事業者がNTT東西へ代行手配してくれるが、IPoE（IPv4 over IPv6）接続はこのオプションサービスが有効になってからでないとできないため、v6オプションの申し込み→完了→IPoE（IPv4 over IPv6）接続の申し込みという段階的な手続きが必要となるので、もう少し日数を要するかもしれない。
またIPoE（IPv4 over IPv6）接続の「複数社と契約できない」という仕様の問題もある。
PPPoE接続の場合は複数のプロバイダーと契約でき、例えば同じ場所で同一光回線でも仕事用とプライベート用で通信を使い分けて同時利用が可能だが、IPoE（IPv4 over IPv6）接続の場合は１光回線につき１事業者としか契約できない。
そのためNTT系光回線内で乗り換える場合で、乗り換え前も乗り換え後も事業者がIPoE（IPv4 over IPv6）接続を提供している場合は、乗り換え前の事業者側の同接続が切れてからでないと、乗り換え後の事業者側が開通手続きを行えない。
最大のネックはIPoE（IPv4 over IPv6）接続は、「PPPoE接続のような接続も切断もユーザー側が通信機器で操作する」ということが一切できないことだ。
ひたすら待つしかなく、開通時と同様、前事業者の接続が切れるタイミングもまた全くわからない。
例えばNTT系光回線内で乗り換える時に、乗り換え前の事業者とは月末で契約が終了するとする。
PPPoE接続の場合なら自ら設定は必要だが、乗り換え後の事業者の接続情報さえ届けば前事業者の接続を切断し、乗り換え後の事業者の接続情報を通信機器に設定した時点で切り替えは完了できるため、タイミングは自分で調整できる。
ところがIPoE（IPv4 over IPv6）接続は前事業者との契約終了の月末と同時に切断処理が完了するとは限らず、特に直接IPoE（IPv4 over IPv6）接続を提供していない事業者の場合は解約手配でも多少のタイムラグが起こるため、月が変わり乗り換え後の事業者との契約が始まってからも前事業者の同接続が続いていることも珍しくないのだ（前提供事業者側の都合なので追加料金は不要）。
２・３日で接続が切れたという報告もあれば、１週間以上経ってもまだ切れていないという報告もある。
この場合はまだネット接続自体はできるので良いかもしれないが、いつ切断されるか分からないのは非常にストレスだ。
一番困るのは外出する直前まではネット接続できていたのに、帰宅したら接続できなくなっていたというケースで、そのタイミングが深夜だと問い合わせ手段がないので特に最悪だ。
これは外出している間に前事業者のIPoE（IPv4 over IPv6）接続の解約処理が完了したということだ。
これで乗り換え後のIPoE（IPv4 over IPv6）接続の手続きが進める状態になるが、ここでも問題があり、乗り換え後の事業者が前事業者の接続が切れたことを確認・把握するタイミングがいつか？ということだ。
事業者の確認作業が遅ければ、また数日ズレることになりネット接続できない期間も長引くことになる。
一番早いのは事業者へ「前の事業者のIPoE（IPv4 over IPv6）接続が切れたようなので手続きしてほしい」と自己申告すること。
ネット接続できないことに気づいた直後にすぐ乗り換え後の事業者のカスタマーサポートに連絡するか、ウェブで申し込み可能なのであればモバイル回線などからIPoE（IPv4 over IPv6）接続申込みの手配をすることだろう。
それでも接続処理完了に２・３日程度待たされるケースもあると聞いている。
一番対応が早い事業者だと、申込み手続きから３０分〜２時間の間で自動的に完了するところもあるので、事業者によって差があるように感じる。
中には前事業者側に連絡し、IPoE（IPv4 over IPv6）接続を早く切断するよう要請するユーザーもいるようだが、自動的に切れるまで待つよう言われることもあるようだ。
特に直接IPoE（IPv4 over IPv6）接続を提供していない事業者だと、同接続提供事業者へ解約手配をしていても、どのタイミングで処理するかは提供事業者次第のため、それ以上のことは立場的に言えない事情もあるのだろう。
IPoE（IPv4 over IPv6）接続の申し込み処理の迅速化や改良が必要だと思う。
仕様やシステム変更が難しいのであれば、IPoE（IPv4 over IPv6）接続が完了するまでの期間限定でも良いから、PPPoE接続を認めてユーザーに接続IDとパスワードを発行してはどうだろうか。
最後にユーザー側に問題があったというケースも紹介しておく。
通信機器をNTTや提供事業者からレンタルせず、自ら市販のものを用意しているユーザーもいらっしゃるだろう。
そんな方に多いのだが、そもそもその通信機器がIPoE（IPv4 over IPv6）接続に対応していなかったというパターン。
IPoE（IPv4 over IPv6）接続はPPPoE接続とは違い、どの通信機器でも対応できるわけではなく、「IPoE（IPv4 over IPv6）接続対応！」のものでなければならない。
しかもIPoE（IPv4 over IPv6）接続は各提供事業者によって規格が異なるため、ただ「IPoE（IPv4 over IPv6）接続対応！」と書いているだけでは不十分で、きちんと利用先の提供事業者のIPoE（IPv4 over IPv6）接続のタイプに対応しているか確認する必要がある。
IPoE（IPv4 over IPv6）接続は昔からある通信方式ではないため、市販で古い通信機器の場合は非対応なものもあるので注意。
通信機器を全てNTTなど提供事業者から直接レンタルする場合は大丈夫だが、自ら市販の通信機器を準備する場合は意外とIPoE（IPv4 over IPv6）接続に対応していない機器だった（（もしくはIPoE（IPv4 over IPv6）接続には対応しているが、契約した事業者が提供しているIPoE接続の規格には対応していなかった））ということも多いので要確認を！
